メドピア＜6095＞は、医師会員PF「MedPeer」を活用した製薬企業向けデジタルマーケ支援サービスを行う医師プラットフォーム事業、製薬企業向けのコントラクトMR/MSLサービスや医療機器・製薬企業向けのコンテンツ制作サービスを提供するマーケティング支援事業、病院・クリニック・薬局向けの集患・かかりつけ化支援サービスを提供する医師機関支援プラットフォーム事業、と3つの事業を展開している。（24年9月期までのセグメントでは集合知プラットフォーム事業、医師機関支援プラットフォーム事業、予防医療プラットフォーム事業の3つに分かれており、今期からは集合知プラットフォーム事業を医師プラットフォーム事業とマーケティング支援事業に分け、予防医療プラットフォーム事業は今期から撤退）

プラットフォーム事業では、対象顧客は製薬企業で、医師会員制サービスなどto Cのプラットフォームを広告商品等の商品を媒介にto Bに事業化していくビジネスモデル。プラットフォームが如何に支持を得られるかが事業成長を左右する。また、マーケティング支援事業では、製薬企業・医療機器メーカー向けに派遣事業から請負事業、コンサルティング事業まで一気通貫でサービスを提供している。医療機関支援プラットフォーム事業では、医療機関・薬局向け集患・業務支援サービスの「やくばとシリーズ」や薬局向けかかりつけ薬局化支援サービス「kakari」を月額定額費用体系で提供している。

2024年9月期の売上高は前期比2.8%増の14,948百万円、EBITDAが同0.7％減の1,917百万円で着地した。集合知プラットフォーム事業は、MIフォースでCOVID-19関連売上の減退が下期に顕在化したものの、新規開拓により増収増益を達成。医療機関支援プラットフォーム事業はやくばとシリーズ及びkakariの売上高は期初計画を超過した。予防医療プラットフォーム事業は2024年9月30日付でMediplat及びフィッツプラスを株式会社アドバンテッジリスクマネジメントへ譲渡している。25年9月期の売上高は前期比17.0%減の12,400百万円、EBITDAが同34.9％減の1,248百万円を見込んでいる。予防医療PFセグメントからの撤退、MIフォースのCOVID-19関連プロジェクトの終了の影響で減収。収益性の高いサービスの拡大と選択と集中による収益性の向上を図っていく。

同社は2027年9月期末までの3ヶ年は、成長性と中長期的な収益性の高さを見込める「医師プラットフォーム事業」と「医療機関支援PF事業」の両プラットフォーム事業に投資を集中させていく。売上高の数値目標としては2027年9月期に、医療プラットフォーム事業64億円、マーケティング支援事業93億円、医療機関支援プラットフォーム事業20億円、利益計画は実質的な収益力を表す調整後営業利益で25億円（調整後EBITDA30億円）を計画している。実際に、注力するプラットフォーム2事業について3ヶ年における投資性費用枠を各年10億円設定して予算を確保。特に、医師会員PF「MedPeer」については、プラットフォームの「再構築期」と位置づけ、コンテンツへの投資や医師会員・患者基盤への投資を強化するようだ。

市場環境において、医師プラットフォーム事業の既存市場は約500億（同社推計）とされており、同社シェアは10％に満たない。製薬企業のデジタルマーケティング費用は今後増加していくことが想定され、医師PF事業の成長余地はシェア拡大と市場成長性の両面から極めて大きい。また、医療機関支援プラットフォーム事業にいて、「やくばと」の病院8,156施設に対してシェア・浸透率2.0％（162施設）、「kakari」の薬局62,375店舗に対して同15％（9,387店舗）、患者12,500万人に対して同0.9％（106万人）と、こちらもシェアの拡大余地が大きい。今期は数値面で減収減益見通しとなっているが、構造改革や先行投資が順調に推移していることの裏返しとなっており、来期以降の成長の足場固めとなっている。株価は底値圏での推移が続く中、再成長に向けて順調なプライム銘柄として注目しておきたい。