25日の日経平均は5営業日ぶりに小幅反落。70.33円安の37870.26円（出来高概算は16億1000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でNYダウが連日の最高値を更新したほか、SOX指数も4％近く上伸したことなどからハイテク関連株を中心に買われ、日経平均は小幅ながら続伸して始まった。その後38102.75円まで値を上げたが、短期的な過熱感が意識されやすく、前場中盤にかけて37868.84円まで下げている。もっとも、下値の堅さが意識されるなか、後場中盤には38109.24円と前場に付けた高値を上回る場面もみられた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり、値下がり数が拮抗。セクター別では、機械、空運、パルプ紙、ガラス土石など17業種が上昇。一方、保険、銀行、水産農林、精密機器、情報通信など16業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス＜6857＞、ファナック＜6954＞、ダイキン＜6367＞、安川電＜6506＞が堅調だった半面、ファーストリテ＜9983＞、ソフトバンクG＜9984＞、テルモ＜4543＞、東エレク＜8035＞が軟調だった。

前日の米国市場は、9月の消費者信頼感指数が市場予想を下回り、米金融当局による次回の利下げも大幅になるのではないかとの見方が台頭。米金利低下に連動してハイテク株買いにつながった。東京市場では、こうした流れを受けて小じっかりで始まったが、38100円水準では上値を抑えられた。一方で37900円を下回る局面では下げ渋る動きをみせており、狭いレンジでの推移が続いた。また、米国の大幅な利下げ継続への思惑から、利ざや悪化などが警戒され、メガバンクや保険、証券など金融セクターの弱い値動きが重荷になった。

米景気は、足元の経済指標を見る限り、強弱まだら模様なうえ、次回の米連邦公開市場委員会（FOMC）までには重要な経済指標の発表も多く、先行きを楽観する場面ではないだろう。また、足元で9月末の配当などの権利取りの動きが相場を支えているが、週末の自民党総裁選に向けた動きも気がかりで、目先は様子見ムードの強い展開が続くことになりそうだ。