日経平均は大幅高で3日続伸。前日比553.24円高（＋1.41％）の39726.39円（出来高概算7億1000万株）で前場の取引を終えている。

25日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は299.05ドル安（－0.76％）の39112.16、ナスダック指数は220.84ポイント高（＋1.26％）の17717.65、S&P500は21.43ポイント高（＋0.39％）の5469.30で取引を終了した。寄り付きはまちまち。6月消費者信頼感指数の低下を受けた景気の先行きへの警戒感や、米連邦準備制度理事会（FRB）当局者が相次いで利下げに慎重姿勢を見せたことが相場の重しとなった。半導体エヌビディアの反発は投資家心理を支え、半導体やAI銘柄にも買いが入りナスダックは上昇。エヌビディアは直近高値から10％超下落し、調整局面入りとなっていたが、値ごろ感もあったもよう。

ナスダック上昇やフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が前日比1.78％上昇したことなどから、東京市場はハイテク株中心に買い優勢で取引を開始。日経平均は値がさ半導体株に引っ張られ、39700円台まで上げ幅を拡大。取引時間中としては4月12日以来の水準まで上昇し、前場高値引けとなった。なお、プライム市場の売買代金は1.9兆円台に留まった。

日経平均採用銘柄では、27年3月期を最終年度とする新中期経営計画を発表したアドバンテスト＜6857＞が大幅高となったほか、人員削減報道があった住友ファーマ＜4506＞が買われた。また、前日下落した東京エレクトロン＜8035＞、スクリーンHD＜7735＞など半導体関連の一角が上昇。大成建設＜1801＞、大林組＜1802＞は一部証券会社のレポートが材料視されて買われた。このほか、三越伊勢丹＜3099＞、レゾナック＜4004＞が上昇。

一方、前日上昇の反動からトヨタ自＜7203＞、マツダ＜7261＞など自動車関連がさえないほか、資源価格がさえないことからENEOSホールディングス＜5020＞、出光興産＜5019＞が売られた。また、国内証券会社のレポートで「短期はボックス圏」と指摘されたことから、日本郵船＜9101＞、商船三井＜9104＞など海運セクターもややさえない。

業種別では、電気機器、医薬品、精密機器、サービス業、非鉄金属などが上昇した一方、石油・石炭製品、水産・農林業、鉄鋼、海運業、輸送用機器などが下落した。

為替は10時過ぎに1ドル159円80銭台と円安ドル高が進む場面が見られた。実需筋の円売り需要が強まったとの観測だが、ランチタイムも159円70銭台で推移している。4月29日以来の160円台が目前に迫っていることから、輸出関連銘柄の追い風となっている。

日本株買いの主体が見えにくい状況ではあるが、JPX総研による「TOPIX改革第二弾」を材料視した買いとの声はある。前場のプライム市場の売買代金が2兆円にも届いていない一方、TOPIXコア30銘柄がやや買われていることから外国人投資家の可能性はあろう。仮に外国人投資家であれば、日経平均は直近上値の39400円水準を上回ったことも影響し、後場一段高の地合いも期待できよう。