■業績動向

1. 2024年3月期の業績概要

藤商事＜6257＞の2024年3月期の連結業績は、売上高が前期比6.1%増の36,983百万円、営業利益が同25.9%増の4,880百万円、経常利益が同21.1%増の4,923百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同31.2%減の3,643百万円となった。売上高は4期連続の増収、営業利益及び経常利益は2期連続の増益となる。売上高はパチンコ遊技機の販売台数が想定を下回ったため、会社計画を11.9%下回ったが、原価率の改善や販管費の抑制により、各利益はおおむね計画どおりに着地した。なお、親会社株主に帰属する当期純利益が減益となったのは、前期の当期純利益が繰延税金資産の計上等もあって嵩上げされた反動によるものである。

売上高の内訳は、パチンコ遊技機が前期比6.1%減の23,741百万円と減少したものの、パチスロ遊技機が同38.0%増の13,242百万円と伸長したことで増収を確保した。また、新機種が想定どおりの価格で販売できたことや、パチンコ遊技機においてパネル販売※比率が前期の約3割から約7割に上昇したことにより、売上総利益率は前期比1.4ポイント上昇の52.7%となり、売上総利益は同8.9%増の19,502百万円となった。

※販売形態として外枠（本体）、盤面（パネル）、サイドユニット一式を販売する本体販売と、盤面（パネル）とサイドユニットのみを販売するパネル販売の2方式がある。本体枠をモデルチェンジした最初の機種は、すべて枠付きの本体販売となる。売上総利益率は材料費が少ないパネル販売のほうが高くなる。

販管費は前期比4.2%増の14,621百万円となり、内訳を見ると研究開発費で1,025百万円、人件費で130百万円、広告宣伝費で19百万円それぞれ増加し、販売手数料で22百万円、その他の販管費で557百万円減少した。研究開発費については、スマート遊技機の開発強化に加えて前期からの期ズレ分を計上したことが増加要因となった。販売手数料の減少は、直販比率が前期の70%程度から75%程度に上昇したことによるもので、今後も75%前後の水準で推移するものと見られる。期初計画比では1,379百万円の減額となり、売上未達による売上総利益の減額分をほぼ相殺する格好となった。内訳を見ると販売手数料で323百万円、研究開発費で228百万円、広告宣伝費で147百万円、人件費で134百万円、その他の販管費で549百万円それぞれ抑制することができた。なお、特別損失として関係会社株式評価損※を52百万円計上した。

※パチスロ遊技機のソフトウェア開発を行う関係会社の株式評価損。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）