日経平均は大幅反発。前日比401.67円高（＋1.05％）の38504.11円（出来高概算7億株）で前場の取引を終えている。

17日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は188.94ドル高（＋0.49％）の38778.10ドル、ナスダックは168.14ポイント高（＋0.95％）の17857.02、S&P500は41.63ポイント高（＋0.77％）の5473.23で取引を終了した。フランス政局混乱を警戒した動きや、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げに慎重な姿勢を受け、寄り付き後、下落。その後、ソフトランディングを期待した買いに転じ、相場は終日堅調に推移した。終盤にかけて、上げ幅を拡大し、ナスダックは連日で過去最高値を更新し終了。

欧州情勢沈静化、米国市場上昇や昨日の大幅安の反動などを受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。先物の買戻しなどを受けて日経平均は38500円水準まで値を戻したが、プライム市場の売買代金は1.6兆円と商いは閑散。昨日同様、日経平均が1％ほど上下しても、積極的な売買は手控えられたままとなっている。

日経平均採用銘柄では、TDK＜6762＞、村田製作所＜6981＞、ミネベアミツミ＜6479＞などアップル関連銘柄の一角が買われているほか、スクリーンHD＜7735＞、東京エレクトロン＜8035＞など半導体株も堅調。また、三菱重工業＜7011＞は証券会社の目標株価引き上げレポートが材料視されて上昇した。このほか、DOWAホールディングス＜5714＞、日産化学＜4021＞、レゾナック・ホールディングス＜4004＞が買われた。

一方、武田薬品工業＜4502＞、協和キリン＜4151＞、エーザイ＜4523＞、第一三共＜4568＞など製薬セクターが総じて弱いほか、セブン＆アイ・ホールディングス＜3382＞、味の素＜2802＞も売られた。このほか、三菱地所＜8802＞、三井不動産＜8801＞など不動産株もさえない。

業種別では、その他製品、サービス業、繊維製品、保険業、精密機器などが上昇した一方、医薬品、電気・ガス業、卸売業、不動産業の4セクターのみ下落した。

懸念された欧州情勢だが、フランス総選挙で優勢と見られている極右政党のルペン氏がマクロン大統領と協力していく姿勢を明らかにし、市場鎮静化に努めたため警戒感は和らいだ。ただ、6月末から7月上旬の下院選投票（第一回投票は6月30日、決戦投票は7月7日）まで気の抜けない状況は続くことから様子見ムードは強まろう。東京市場はますます商いが減少する可能性がある。信用買い残など需給面を考慮する必要もあるが、梅雨入り前の夏枯れ相場といったところか。後場も38500円水準でのもみ合いに終始すると想定する。